2023.04.05
あなたの会社には社内ネットワークは整備されていますか?社内ネットワークを構築すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。この記事では、社内ネットワークの基本的な用語の解説から、整備するメリット、おすすめの法人向けサービスまで解説していきます。
安心・快適なインターネットならOCN
ドコモビジネスオンラインショップでは用途に合わせた3つのプランをご用意しています。
目次
社内ネットワークとは?
社内ネットワークとは、社内のPCやプリンターなどの複合機、データサーバーといった機器同士を相互に接続したネットワークのことです。
この社内ネットワークを整備し、相互に接続された機器を連携することで効率的な業務を行うことが可能になります。
社内ネットワークに接続し、そこからさらにインターネットに接続することで、さまざまなデータのやり取りをスムーズに行うことが可能になります。
普段は意識する機会は少ないかもしれませんが、日々の業務においてスムーズに、安心してデータのやり取りや連絡ができているのは、社内ネットワークによって機器同士が接続されているからなのです。
社内ネットワークの特徴
社内ネットワークには、情報セキュリティ的な安全性と業務上の支障にならない通信速度が求められます。
安全性の観点では、強固なファイアウォールなどによってセキュリティリスクを下げるなどのセキュリティ対策が可能です。
また、通信速度の観点では一般的な個人宅の通信とは異なり、大容量のデータを扱ったり、大規模な通信が行われたりする可能性もあります。
そのため、業務を妨げないような通信速度・通信環境を整え、自社の規模や事業に合った社内ネットワークを構築する必要があります。
ネットワークの基本的な規格
社内ネットワークには、主に4つの種類がありますので、それぞれ説明していきます。
- 有線LAN
- 無線LAN
- WAN
- リモートアクセス(VPNやVDI)
有線LAN
LANとは、Local Area Networkの略称で、構内通信網と訳されるものです。同じ建物や店舗など、物理的な距離が近く狭い空間の中で行われる通信ネットワークを意味しています。
有線LANとは、LANケーブルを使って個人のPCやオフィス機器を物理的に接続した社内ネットワークのことです。
有線でつながっているために、比較的安定した通信速度が確保できるというメリットがあります。その反面、ケーブルの長さが足りない、配線が複雑化する、線が抜けてしまうなどのトラブルに見舞われやすいといった、物理的な制約に縛られるデメリットもあります。
無線LAN
無線LANとは、ルーターやアクセスポイントなどを介して、それぞれのPCや機器の無線通信によって社内ネットワークを構築する形式を示します。現在では、Wi-Fiによる接続が一般的です。
無線LANはLANケーブルによる接続という物理的な制約に縛られないため、PCや機器を自由に配置でき、席移動も簡単に行えるというメリットがあります。スマートフォンやタブレットなど、LANケーブルによって接続できない機材であっても、セキュリティ的に安全な社内ネットワークに無線LANで接続すれば、安全に社内で使用できるという点もメリットです。
その一方で、電波状況が悪い場所では接続が不安定になるというデメリットもあります。また、十分なセキュリティ対策を行っていないと、外部からアクセスポイントを介して不正に社内ネットワークに侵入されてしまうという可能性は弱点とも言えるでしょう。
WAN
WANとはWide Area Networkの略称で、日本語では広域通信網と訳されます。
WANは、離れた拠点同士や支社など、物理的な距離が遠く、離れた場所にあるPCや機器をつなぐ通信網のことを指します。在宅ワークをしながら社内のデータサーバーにアクセスする、といったケースを思い浮かべれば理解しやすいでしょう。
リモートアクセス(VPNやVDI)
WANによって地理的に離れた場所から通信する際などに、安全性を確保した通信を行うために多く利用されているのが、VPNと呼ばれるリモートアクセス技術です。
VPNとはVirtual Private Networkの略で、文字通り仮想的(Virtual)にプライベートネットワーク(閉鎖的で安全性が高い、閉じられたネットワーク)を構築し、暗号化した通信を行うことができるネットワークです。
また、会社内にPCを置いておき、その端末に遠隔でアクセスして操作するというVDI(Virtual Desktop Infrastructure:仮想デスクトップ方式)という技術もあります。
これは、会社のPC画面をリモート接続した別のPCに表示させて操作する方法で社内ネットワークを利用できるサービスです。
ドコモビジネスオンラインショップで提供している仮想デスクトップ方式のリモートアクセスサービス
「MagicConnect(マジックコネクト)」の詳細はこちら社内用ネットワークを活用するメリット
社内ネットワークを構築することで、接続しているPC間でのデータのやり取りや共有、機材同士の通信などをスムーズに行うことが可能になるという点が大きなメリットの一つです。
また、社内ネットワークは、セキュリティ面を自社向けにカスタマイズし、自社が扱う情報の機密性に合わせたセキュリティレベルで構築できるという点もメリットとして挙げられます。
顧客情報に重要な個人情報を含んでいる、上場企業の未発表事業に関する情報を扱っている、といった理由から通常のネットワークよりも強固なセキュリティが求められる場合などにも、自社に合わせてカスタマイズしたセキュリティを設定できるため、情報漏洩リスクを抑えることが可能です。
社内ネットワークの構築・設定に必要な機器
社内ネットワークの構築には、以下のような機器が必要となります。
- サーバー
- ルーター
- ハブ
サーバーとは、重要なデータなどを保管しておくもので、社内ネットワークの中心となるものです。
ルーターとは、PCやオフィス機器など、必要な機材をLANに接続するために機械です。
無線ルーターと有線ルーターがあり、有線の場合はLANケーブルも必要になります。
ハブとは、ルーターと機材を中継する機械です。社内ネットワークに必要なPCなどのすべての機材を直接ルーターにつなぐことは、接続端子の個数や配線・無線の導線などの条件で難しい場合が多いので、PCからの接続をハブに集約し、ハブを中継点としてルーターと接続したりします。
社内ネットワークの構築方法・手順
次に、実際に社内ネットワークを構築するための手順について確認してみましょう。
- 現状の調査を行い課題と目的を洗い出す
- 必要な要件にもとづき設計を行う
- ネットワーク構成図を作成する
- 構築後、運用マニュアルを作成する
現状の調査を行い課題と目的を洗い出す
多くの企業では、すでに何かしらのネットワーク基盤を保有している場合が多いでしょう。
まずは、現状の調査を行い、なぜ社内ネットワークを構築するのか、見直しを行うのか、という目的を洗い出しましょう。
社内ネットワーク構築(または再構築)を検討する背景には、以下のような課題や目的があります。
- 扱う情報量が増えたため通信が安定しなくなった
- 社員が増えて有線LANでは対応できない
- 別拠点を開設するため連携したい
必要な要件にもとづき設計を行う
要件によって実現するための機能や手段は異なります。
有線LANでの対応に限界があるなら、無線LANへのシフトも視野に入れて検討しましょう。
検討例)
例として、以下のような条件で再設計することになった場合を考えてみます。
- 現在は有線LANのみを使用している
- 社員を増員し、同ビル内にフロア増床してフリーアドレス制の座席を導入したい
- 社員数は今後も増える予定である
フリーアドレス制で固定座席でない場合、社員はPCを持って席を移動するので、有線LANよりも無線LANにした方が便利です。現在は有線LANで運用している既存フロアも含めて全社的にフリーアドレス化を推し進めるなら、これを機に有線LANから無線LANに切り替えを検討するのもいいでしょう。有線LANをすべて撤去することが難しい場合は有線を一部残し、有線と無線を併用する方法もあります。
このように、洗い出された課題と目的を満たす要件や優先順位を整理し、機能や手段の設計を進めながら検討していきましょう。
ネットワーク構成図を作成する
新たに構築する場合も再構築する場合も、どちらの場合でも社内ネットワークの構成図を作って整理しておくとよいでしょう。
要件を満たす設計を構成図として状況を整理していくプロセスを通じて、社内ネットワーク構築に関わる部署内での検討に役立つだけでなく、他の部署に対しても説明しやすくなります。
運用マニュアルを作成する
社内ネットワークの実際の構築と前後して、運用マニュアルも作成しましょう。
各種の監視や問題が起こった際の対応などがメインの内容となり、中でも社員のネットワークにおけるトラブル対応は業務遂行の上で重要となるため、マニュアルを作成するだけでなく、定期的な見直しや追加・修正が必要となります。
社内ネットワークは現在のビジネスにおいては社内インフラの中核を担う重要な要素です。社内インフラを担う部署のメンバーに変更があってもスムーズに対応が行えるように、標準化された内容で引き継ぎやすいマニュアル作成をしておくと良いでしょう。
安心・快適なインターネットならOCN
ドコモビジネスオンラインショップでは用途に合わせた3つのプランをご用意しています。
社内ネットワークのポイント
社内ネットワークを構築する際、有線LAN・無線LAN、WANなどさまざまなパターンがあると説明してきました。ほかにも、契約する通信回線やセキュリティソフトなども含めると、構築パターンは多岐にわたります。
では、どのような観点で社内ネットワークの形式を選べばいいのか、以下のポイントに沿って解説していきます。
- セッション数やトラフィック
- 必要な通信速度の目安
- 会社の拠点やネットワーク利用状況
- 仕事場所は社内かリモートワークか
- セキュリティ対策と運用ルール
セッション数やトラフィック
セッション数とは、どの程度のアクセス数や情報量があるか、ということです。
トラフィックと呼ばれることもあります。セッション数が多いのであれば、必然的に情報のやり取りも多くなります。
セッション数には、それぞれ適したサーバーや通信回線があります。自社のビジネスにおけるセッション数がどの程度であるかを確認しながら、必要なスペックを備えた機材などを選定していきましょう。
必要な通信速度の目安
大容量のCADデータやCGデータ、映像データなどを頻繁に扱うのであれば、通信速度が遅いと業務に支障が出てしまいます。
しかしその一方で、メールやチャットでのやり取りだけで完結する業務が多いのなら、それほど大容量・高速の通信は必要ありません。
自社にとって必要な通信速度については、「社内ネットワークの構築方法・手順」の「現状の調査を行い課題と目的を洗い出す」の項目で解説したように、事前に調査して、現状を把握しておきましょう。
会社の拠点やネットワーク利用状況
一拠点でも、オフィスの階がいくつものフロアにまたがっていたり、頻繁に席を移動して会議を行う場合は、有線LANより無線LANにした方が便利です。
一方、複数の拠点があり、各拠点でサーバーのデータにアクセスする必要があるのであれば、WANやVPN・VDIを導入する方法もあります。
複数拠点があっても、サーバーを共用しないなら、各拠点で完結する社内ネットワークを構築するだけでよい場合もあります。
このように、自社の利用状況を把握した上で、どのような規格を選ぶべきかを検討しましょう。
仕事場所は社内かリモートワークか
社員の仕事場所の中心が、リモートワークにシフトしている企業もあるでしょう。ある部署は自宅でのリモートワークが中心、営業の一部は外出先からのアクセスが多い、といったケースもあります。
外部から社内ネットワークに接続する可能性があるなら、VPNやVDIを導入した方が安全です。仕事場所が社内だけで完結する場合は問題ありませんが、リモートワークを行う社員の割合によって社内ネットワークの形式を対応させる必要があります。
リモートワークを行う社員の割合が、一部、半数以上、ほぼ全員、といった段階によって、用意すべき規格や優先するポイントが変わってきます。現在だけでなく近い将来も見据えながら、自社の事情にあった社内ネットワーク形式を計画することをおすすめします。
セキュリティ対策と運用ルール
セキュリティ対策は、社内ネットワーク構築においても極めて重要度が高い課題です。
ルーターそのものにファイアウォールが備わっている場合もありますが、それだけでは不十分かもしれません。
社内ネットワークからのアクセスでもフォルダーやファイルによりアクセス権限を設ける、サーバールームへは特定の権限を持つ社員しか入れないようにする、社外ネットワークから社内ネットワークへ接続する場合のアクセス権限を見直す、といったセキュリティルールの策定・運用・周知も行いましょう。
社内ネットワーク構築におすすめのサービス
ここからは、WANの構築に適した法人向けインターネット接続サービスをご紹介します。
OCN光「フレッツ」IPoE
インターネット接続のIPoE方式(IP over Ethernet)は、従来のPPPoE方式に比べて大容量の収容設計で、快適で安定した通信を実現します。
OCN光「フレッツ」IPoEは、法人利用に適した法人専用設計で、用途に合わせて3つのプランからお選びいただけます。回線が混雑する要因になりやすいWeb会議動画サービスなどの通信だけを分離できるプランもあり、安定した通信環境を実現しやすくなっているのが強みです。
- 「ワイドプラン アプリコントロールA」
- ワイドプランに、オンライン会議用の帯域を追加。収容設計もワイドプランの約4倍です。
- 「ワイドプラン」
- Windows Updateによる通信を業務用の通信から分離。収容設計も従来サービスの6倍(標準プランの3倍)です。
- 「標準プラン」
- 接続設備の大容量化に加え、収容設計も従来サービスの2倍に。混雑するインターネット接続を回避します。
安心・快適なインターネットならOCN
ドコモビジネスオンラインショップでは用途に合わせた3つのプランをご用意しています。
まとめ
社内ネットワークを構築し安全かつ安定した通信を行うことはビジネスの必須要件になりつつあります。
これから新しく社内ネットワークを構築するという担当者の方、拠点増設や社内インフラの見直しで再構築を任されているという方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。